カリキュラム・ポリシー
研究科
文化創造研究科
文化創造研究科博士前期課程では、国文学、図書館情報学、情報デザイン・システム、創作表現、メディアプロデュース、建築・インテリアデザインの各専門分野において、高度な知識・技術を有する専門的職業人を養成することを主眼にするとともに、現代社会が要請する科学技術と精神文化との融合のあり方について、文化創造という観点から様々な課題の解決に向けた提案を行い得る人材を育てることを教育目標とする。この目標を達成するため、1・2年次に履修する「特殊講義科目」および「特殊演習科目」、2年次に修士論文作成のため履修する「特殊研究科目」を専修ごとに系統的に開講することとし、以下のような方針でカリキュラムを編成する。
① 特殊講義科目
講義を中心とした授業により各分野の研究に必要な基礎的能力および研究方法を理解し、習得する。開講はすべて1・2年次とし、すべて選択科目とする。
② 特殊演習科目
演習を中心とした授業により各分野の研究に必要な実践的能力および応用力を身につける。開講はすべて1・2年次とし、すべて選択科目とする。
③ 特殊研究科目
修士論文の作成について、研究指導担当教員から直接指導を受け、自らの研究テーマに必要な研究方法を確実に身につけ、先行研究を踏まえた上で新たな知見を提示することを目指す。開講は2年次とし、選択必修とする。
これらの科目は、専修ごとに系統的に編成するが、学際性を推進するために専修横断的な履修を可能とする。学生は所属する専修の開設科目を中心に履修しつつも、自由に他専修の開設科目を履修することができる。
以上の授業科目の学修効果をさらに高めるために、前期課程では、全専修合同で開催する修士論文中間発表会および院生研究発表会への参加と口頭発表を課し、学修・研究の専門性を深め学際性の幅を広げることを目指す。
また、指導教員は担当学生の学期ごとの学業成績を把握し、修了要件を満たすように学生の状況に合わせて適切な指導と助言を行う。
文化創造研究科博士後期課程では、前期課程での学修・研究成果を踏まえて、国文学、図書館情報学、情報デザイン・システム、創作表現、メディアプロデュース、建築・インテリアデザインの各専門分野における研究を一層深化発展させることにより、時代の要請に応える特に高度な技術・識見を有する専門職業人を養成するとともに、自立して活動ができる研究後継者を育成することを目的とする。この目的を達成するために、博士論文作成を実質とする「特殊研究科目」を専修ごとに系統的に開講することとし、以下のような方針でカリキュラムを編成する。
特殊研究科目
研究指導担当教員の授業科目を3年以上履修して、博士論文作成のための指導を受けることとする。その場合、必要に応じて他の教員の授業科目も選択履修を可能とするが、原則として研究指導担当教員の授業によって12単位以上を修得することとする。
また、必要に応じて研究指導補助教員を置くことにより、その指導を加えて隣接または異分野からの批判・評価に堪える、広い視野に立ったより独創的で高度な自立的研究が展開できる環境を整える。
以上の授業科目の学修効果をさらに高めるために、後期課程では、全専修合同で開催する院生研究発表会で毎年1回以上口頭発表することを課し、専門性と学際性の双方に秀でた研究活動を推進する。また、指導教員は担当学生の状況に合わせて、博士論文計画書作成から博士論文提出までの各段階で適切な指導と助言を行う。
教育学研究科
教育学研究科では、「新しい時代の教育に対応できる教員をはじめとする教育界の指導的人材の育成」という目的に従い、人間の発達や教育に関する幅広く高度な専門的知識の修得と、それに基づいて問題を論理的に分析し考察する研究能力を身につけ、子どもの特性に応じた卓越した実践能力を培うことを目標とし、それを達成するために、「教育をその主たる活動の場である学校教育という面と、人間の発達の可能性とその促進という面の2つの面から、それぞれに応じた深い学修・研究を行うとともに、この両面を有機的に関連づけることで柔軟で幅広い学修を可能にする教育課程を編成する」（学則「愛知淑徳大学大学院教育学研究科規程」第3条）ことを教育課程編成の基本方針とする。
学生は、学校という場での教育を考える教育学専修と、教育を人間の発達の可能性とその促進という面から捉える子ども発達専修のどちらかに属することで、それぞれに応じた深い学修・研究を行うことになる。各専修における問題を理論と実践の両面から掘り下げ、最終的には学生各自のテーマに基づいた学術的価値の高い修士論文の作成に結びつけられるように、「教育研究科目」「教育科学科目」「教科教育科目」「子ども発達科目」「実践展開科目」から構成される体系的なカリキュラムを編成する。
このうち、「教科教育科目」「子ども発達科目」は本研究科が目指す教育界の指導的人材に必要不可欠な「人間の発達や教育に関する幅広く高度な専門的知識の修得」にかかわるものである。各専修に対応して、教育学専修は「教科教育科目」から8単位4科目、子ども発達専修は「子ども発達科目」から8単位4科目を選択必修とする。ただし、各専修に偏ることなく、それぞれを有機的に関連づけることができるように、教育学専修は「子ども発達科目」、子ども発達専修は「教科教育科目」から、それぞれ4単位2科目を選択必修とする。
こうした専門的知識の修得に基づいて「問題を論理的に分析し考察する研究能力を身につける」ことを目的としたものが「教育研究科目」「教育科学科目」である。「教育研究科目」は修士論文作成にむけて、教育に関する研究方法の学修と研究指導教員から直接に指導を受ける演習とで構成されており、8単位必修とする。「教育科学科目」は教育研究を行ううえでの基礎的科目で、どちらの専修も4単位2科目を選択必修とする。
「実践展開科目」は教育の応用的・実践的な面に関する科目であり、広い視野に立った学識を有し、こどもの特性に応じた卓越した実践能力を培うことができるようにする。
各科目群の必修および選択必修の単位を含めて30単位以上を修得し、学修の成果を修士論文として提出することが義務づけられる。
心理医療科学研究科
2019年度以降入学者
心理学、臨床心理学、社会福祉学、言語聴覚学、視覚科学、スポーツ・健康医科学の6つの専修に関わる専門分野を心理医療科学的、総合科学的な観点から俯瞰し、歴史的、体系的な観点も踏まえた上で取り組む課題を自ら設定できることを目指す。そして、それを総合的な科学的思考に基づいて解決し、かつ、社会において研究者、および実践者として活躍する人材を育成するための教育課程を提供する。
そのために、学生の個別ニーズと目的意識に基づき、理論、研究、実践の各側面から、専門的な知識、技能を深めることができるよう、体系的かつ学際的な教育課程を計画し、上記の目標を達成するべく、以下の3つの科目区分を設けて編成する。
① 専門基礎科目
各専門分野の研究活動を実施するための、研究法に関わる科目、研究科全体に共通する基礎的な科目を中心に構成し、基礎的研究能力と学修力との修得を目指す科目群となる。
なお、各学問分野・科目の特性を考慮して、最も学修効果が期待されるよう講義科目と演習科目の別を設定する。これらは、選択する単位数の下限を定めた上で1・2年次開講の6専修共通の選択必修科目とする。
② 専門中心科目
各専修における、より高度で専門的な知識、技能を学修するための専門科目である。専修ごとの選択必修科目とすることによって、各専門分野におけるより高度な研究能力と学修技能を獲得し、修士論文の作成へと直結する学修を実現するための科目群となる。これらは1・2年次開講の各専修ごとの選択必修科目となる。
③ 研究科目
修士論文作成のための研究指導科目であり、各専修に対応した専門分野に関する研究指導科目によって構成する。これらの科目を履修し、研究指導を受ける。臨床心理学専修では2年次のみの開講であるが、他の専修では1・2年次開講であり、専修ごとの必修科目とする。
2024年度以降入学者
前期課程での学修・研究成果を発展的に展開させ、より高度な専門性を身につけるとともに研究能力を実践的に応用でき、自立して活動できる研究者を育成し、さらに後進を育成する教育者としての素養と指導力を養成する教育課程を目指す。そのため、博士論文の作成を主たる内容とする「特殊研究科目」を専修ごとに系統的に開講する方針を採用し、以下のようなカリキュラムを編成する。
特殊研究科目
在籍中に研究指導担当教員が担当する特殊研究科目を各学年前後期通じて間断なく履修できるように配置し、博士論文作成のための指導を受け、同科目を12単位以上習得することとする。
また、必要に応じて研究補助教員を置くことで、研究補助教員や他の教員の特殊研究科目も選択履修可能として履修の幅を広げ、隣接または異なる学問分野にわたる広い視野に立った、より独創的で高度な自律的研究が展開できる環境を整える。
さらに、授業科目の学修効果を高めるため、後期課程では毎年度、研究科委員会によって開催される博士論文中間報告会において研究報告を行うことを義務づけ、所属する専修のみならず複数の学問分野の教員による討議をもって専門性と学際性を高めるよう研究活動を推進する。学生に毎年度「研究成果報告書」の提出を課することによって学生自ら研究を自律的に進めさせるとともに、指導教員は学生の研究の進捗状況を確認しつつ研究計画の立案から博士論文提出までの各段階で適切な助言・指導を行う。
2019年度〜2023年度入学者
前期課程を発展させ、より高度な専門性を身につけ、その研究能力を実践的に応用できる人材育成を目指し、さらにその後進を育成する教育者としての素養と指導力を養成する教育課程を目指す。そのために、在籍中に研究指導担当教員の授業を履修するようにして、博士論文作成のための指導を受けることとする。その内容を修得すると共に、他の科目も選択履修可能として、履修の幅を広げることとする。
また、必要に応じて研究補助教員を置くことにより、その指導を加えて隣接または異なる学問分野にわたる広い視野に立った、より独創的で高度な自律的研究が展開できる環境を整える。
健康栄養科学研究科
本研究科の教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー：CP）は4つのDPに示す能力を修得する課程として、以下の通りに編成する。
① （CP1）地域において他職種と積極的に連携する姿勢と対人技術（コミュニケーション能力や指導力）を修得する教育課程
② （CP2）医療・介護・福祉等、人々の健康に密接する領域における高度な知識・技術を学び問題解決能力を修得する教育課程
③ （CP3）栄養や食に関する高度な知識・技術を学び問題解決能力を修得する教育課程
この課程を「専門基礎科目」、「専門中心科目」及び「研究科目」の3つの基本的枠組みを以って、体系的に構成する。そして、学生の知的好奇心や将来設計・進路に応じたコースワークが可能な課程とする。
「専門基礎科目」は、医療・介護・福祉に関わる多職種の専門職者と信頼関係を構築し、連携及び協働することができる能力（科目名：「チーム医療概論」（CP1））、医療・介護・福祉領域の実践活動における栄養ケア・マネジメントの実態を理解し、制度上の課題を主体的に捉え解決策を見出す能力（科目名：「栄養ケア・マネジメント概論」（CP1））、在宅ケアとリハビリテーションの概要を学び、栄養ケアに求められる医療的・社会的ニーズを理解する能力（科目名：「在宅ケア・リハビリテーション概論」（CP2））、高齢化社会における健康増進の視点から疾病予防のあり方と実践方法を理解する能力（科目名：「予防医学概論」（CP2））、栄養疫学な考え方を軸とし、地域に住む様々な人々の状況をミクロ及びマクロの両面より捉えアプローチできる能力（科目名：「地域栄養学概論」（CP3））、栄養学とそれに密接する学問領域における量的及び質的研究を遂行する能力及び医療倫理の考え方（科目名：「臨床研究法と医療倫理」（CP3））を修得できる科目群とし、学生の知的好奇心や将来設計・進路に応じて複数の科目から選択できるように配慮する。
「専門中心科目」は、学士課程（基礎となる学部である本学健康医療科学部健康栄養学科の教育課程）における基礎栄養科学領域と「人体の構造と機能を含む基礎医学」や「疾病の成り立ちや治療を含む臨床医学」などの健康栄養科学領域として発展させた「生活習慣病特論」と「生活習慣病演習Ⅰ〜Ⅳ」や「口腔健康科学特論」と「口腔健康科学演習Ⅰ〜Ⅳ」、そして管理栄養士養成課程の専門分野である「臨床栄養学」などを基盤として発展させた「臨床栄養学特論」と「臨床栄養学演習Ⅰ〜Ⅳ」、「応用栄養学特論」と「応用栄養学演習Ⅰ〜Ⅳ」及び「健康食事学特論」と「健康食事学演習Ⅰ〜Ⅳ」、さらに、「栄養教育論」を基盤として発展させた「栄養教育論特論」と「栄養教育論演習Ⅰ〜Ⅳ」、次いで「公衆栄養学」を基盤として発展させた「公衆衛生学特論」と「公衆衛生学演習Ⅰ〜Ⅳ」や「地域栄養学特論」と「地域栄養学演習Ⅰ〜Ⅳ」からなる科目群である。本科目群も、「専門基礎科目」と同様、複数の科目から学生の知的好奇心や将来設計・進路に応じて選択できるように配慮している。
そして、「研究科目」群では、指導教員の指導のもと、栄養学とそれに密接に関わる学問領域の問題点を自ら抽出して、それを科学的なアプローチにより解明あるいは解決し、修士論文を完成させる。また、論文作成のための指導と並行して、高度専門職業人に要求される実践的な問題解決能力、論理的思考力などを総合的に涵養していく。
グローバルカルチャー・コミュニケーション研究科
2020年度以降入学者
グローバルカルチャー・コミュニケーション研究科博士前期課程では、ディプロマ・ポリシーに基づき、「グローバル市民社会意識・異文化理解・地域および国際社会の変容に対応する人材を育成」という教育理念を専門的に深化させるべく、多くの研究分野にわたって学修をする機会を与えられるよう教育課程を編成している。
学生各自の研究テーマに応じた「言語文化コース」または「交流文化コース」の主要な研究分野における専修ごとに、専門性を極めるための体系的な教育課程を編成するとともに、学際性を推進するための専修横断的な履修を可能とする。学生は所属する専修の開設科目を中心に履修しつつも、自由に他専修の開設科目を履修することができる。研究科の修了要件は修士学位論文の作成を選択した場合は30単位、「研修科目」を履修し実践研究レポートの作成を選択した場合は34単位である。
教育目標を達成するために研究科としての開設科目は以下の通りである。
① コース、専修に関わる理論や研究テーマについて学修する専門科目群および演習科目群に関しては、1・2年次に選択できるよう科目を開講する。
② 海外研修を行う専門分野における実践的な活動を行う研修科目群に関しては、1・2年次に選択できるよう科目を開講する。
③ 修士学位論文作成のための課題実践科目では各専修に対応した専門分野に関する研究指導科目によって構成する。これらの科目を履修し、研究指導担当教員から研究指導を受ける。課題実践科目は1・2年次開講であり、全ての専修において選択必修科目とする。
博士前期課程での学修・研究成果を踏まえて、専門分野における研究を一層深化発展させることにより、時代の要請に応える特に高度な技術・見識を有する専門職業人を養成するとともに、また自立して活動できる研究後継者を養成することを目標とする。その目標を実現するために、三年間継続して研究指導担当教員の授業科目「特殊研究（1）」（1年目）、「特殊研究（2）」（2年目）および「特殊研究（3）」（3年目）の12単位以上を修得し、必要な研究指導を受けた上で、博士学位論文の審査および学位試験に合格した者に学位を与えることとする。
博士学位論文は、原則として一つの課題について考究したものであって、体系性を有しかつ独創的なものでなければならず、その学術的価値によって評価する。
グローバルカルチャー・コミュニケーション研究科概要
〔言語文化コース〕
【日本語・日本語教育専修】
日本語・日本語教育専修では、日本語の言語面、運用面での特徴を語彙論、統語論、語用論などの理論的視点から追究する研究を通して日本語についてより専門的な知識を獲得すること、そして日本語を外国語及び第2言語として学習する人々に対する教育に関する理論的・実践的研究を実施し、効果的な言語習得法を探求することを目標とする。
【総合英語専修】
総合英語専修では、英語の語彙面、構造面、音声面などにおける言語的特徴、そして英語に関する言語習得や言語教育に関する理論的な研究に加えて、文学や映画などの文化的産物を通して英語の背景にある社会や文化に焦点をあてた研究を実施する能力を養成する。それらの分野での研究活動を通して、英語、英語の運用、英語文化についてより深い知見を持った研究者や実践者を育成することを目標とする。
【東アジア言語文化専修】
東アジア言語文化専修では、主に中国語および韓国・朝鮮語に関して、言語の構造、語彙、言語運用面での特徴や言語教育に関する研究に加えて、その他の言語との比較研究、さらに文学や文化に焦点をあてた研究を行うことにより、それぞれの言語やその背景にある社会、歴史、文化に関しての高度な知識と理解を修得することを目指す。
〔交流文化コース〕
【国際交流・観光専修】
国際交流・観光専修では、グローバル化に伴う人の移動と接触、地域間での連帯や協力、そして国家間関係の歴史や現状を国際関係や国際交流という視点から知見を深める一方、近年特に注目をされている観光や街づくりをも研究対象とし、問題の発見・解決・提案というプロセスを中心にした理論的、実践的研究を行う力を培うことを目標とする。それらの研究を通して、社会の発展に寄与できる実践力を持つ人材の育成を目指す。
【グローバルスタディーズ専修】
グローバルスタディーズ専修では、グローバル化が進む国際社会における日本の姿に注目した研究、日本と海外の社会システム、言語や心理に関する比較研究を通し、異文化に精通した人材を育成する。また実践面では、異文化交流、教育、ビジネスの場面で国際語である英語を駆使しながら活躍できる人材の育成を目標とする。授業はすべて英語で行う。
2019年度入学者
学生各自の研究テーマに応じた「言語文化コース」または「交流文化コース」の主要な研究分野における各専修ごとに、専門性を極めるための体系的教育課程を編成するとともに、学際性を推進するための専修横断的な履修を可能とする。学生は所属する専修の開設科目を中心に履修しつつも、自由に他専修の開設科目を履修することができる。研究科の修了要件は修士学位論文の作成を選択した場合は30単位、「研修科目」を履修し実践研究レポートの作成を選択した場合は34単位である。
研究科としての開設科目の区分は以下の通りである。
① 関連科目
専門領域での研究をより深く、より広い視野から実施、考察するための科目群である。1・2年次開講の選択科目である。
② 研修科目
フィールドスタディや海外研修を行う専門分野における実践的な活動を行う科目群である。1・2年次開講の選択科目である（一部除く）。
③ 専門科目
コース、専修に関わる理論や研究テーマについて学修する講義科目群である。1・2年次開講の選択科目である（一部除く）。
④ 演習科目
コース、専修に関わる理論や研究テーマについて学修する演習科目群である。1・2年次開講の選択科目である（一部除く）。
⑤ 課題実践
修士学位論文作成のための研究指導科目であり、各専修に対応した専門分野に関する研究指導科目によって構成されている。これらの科目を履修し研究指導を受ける。1・2年次開講であり、専修ごとの選択必修科目である。
博士前期課程での学修・研究成果を踏まえて、専門分野における研究を一層深化発展させることにより、時代の要請に応える特に高度な技術・見識を有する専門職業人を養成するとともに、自立して活動できる研究後継者を養成する。そのために、原則として3年以上在学して、研究指導担当教員の授業科目の履修により12単位以上を修得し、必要な研究指導を受けた上で、博士学位論文の審査および学位試験に合格することを修了要件とする。博士学位論文は、原則として一つの課題について考究したものであって、体系性を有しかつ独創的なものでなければならず、その学術的価値によって評価する。
ビジネス研究科
ビジネス研究科博士前期課程においてはディプロマ・ポリシーに掲げた人材を育成するために、「アカウンティング専修」、「マネジメント＆エコノミー専修」の2つの専門領域を設けるとともに、2つの修了要件「専門的職業人コース（ビジネスプロフェッショナルコース）」と「研究者養成コース（リサーチプロフェッショナルコース）」を設ける。
「専門的職業人コース（ビジネスプロフェッショナルコース）」と「研究者養成コース（リサーチプロフェッショナルコース）」それぞれのコースでは、次の方針のもとに教育課程を編成し、実施する。
【専門的職業人コース（ビジネスプロフェッショナルコース）】
①研究を進めるために必要な姿勢、研究倫理、方法論などについて学ぶことを目的として、必修科目の「基礎科目」を設置する（ディプロマ・ポリシーの①に対応）。
②必要とされる十分な専門知識を修得することを目的として、「アカウンティング専修」、「マネジメント＆エコノミー専修」の2つの専門領域における「専門科目」を設置する。その中から、研究指導教員の指導の下に作成する研究計画、履修計画に沿った科目を選択し、規定の単位を修得する（ディプロマ・ポリシーの①に対応）。
③実践的課題を発見し、論理的思考力をもとに解決することを目的として、研究指導教員の「演習科目」を設置する（ディプロマ・ポリシーの②に対応）。
④国内外のビジネスの現場で通用する実践的スキルを身につけることを目的として、「実践科目」を設置する。実践科目は「グローバルビジネススキル」と「プラクティカルビジネススキル」で構成され、それぞれ4単位以上を修得する（ディプロマ・ポリシーの③に対応）。
【研究者養成コース（リサーチプロフェッショナルコース）】
①研究を進めるために必要な姿勢、研究倫理、方法論などについて学ぶことを目的として、必修科目の「基礎科目」を設置する（ディプロマ・ポリシーの①に対応）。
②必要とされる十分な専門知識を修得することを目的として、「アカウンティング専修」、「マネジメント＆エコノミー専修」の2つの専門領域における「専門科目」を設置する。その中から、研究指導教員の指導の下に作成する研究計画、履修計画に沿った科目を選択し、規定の単位を修得する（ディプロマ・ポリシーの①に対応）。
③学術的課題を発見し、論理的思考力をもとに解決することを目的として、研究指導教員の「演習科目」を設置する（ディプロマ・ポリシーの②に対応）。
④国内外のビジネスの現場で通用する実践的スキルを身につけることを目的として、「実践科目」を設置する。実践科目は「グローバルビジネススキル」と「プラクティカルビジネススキル」で構成され、それぞれ2単位以上を修得する（ディプロマ・ポリシーの③に対応）。
博士前期課程、修士課程での学修等、研究成果を踏まえ、「アカウンティング専修」、「マネジメント＆エコノミー専修」の各専門分野における研究をさらに高度化、発展させることにより、ビジネスの各領域に関わる学問の発展・向上に寄与し、独立して活動ができる研究者もしくは特に高度な専門的知識を有する職業人を育成することを目的とする。
この目的を達成するために博士論文作成を実質とする「特殊研究科目」を専修ごとに開講し、次の方針のもとに教育課程を編成し、実施する。
研究指導教員（主指導教員）の授業科目を3年以上履修して、博士論文作成のための指導を受けることとする。原則として研究指導教員（主指導教員）の授業による12単位以上を修得することとする。
また、研究指導補助教員を置き、適宜その指導を加えて当該分野だけでなく隣接または異分野からの批判に堪えうる、広い視野に立ったより独創的で高度な自立的研究が展開できる環境を整える。
以上の授業科目の学修効果をさらに高めるために、後期課程では、半年ごと（5月と11月）に両専修合同で開催する、中間報告会での口頭発表を課し、専門性と学際性双方に秀でた研究活動を推進する。
また、研究指導教員、研究副指導教員は、担当学生の状況に合わせて、博士論文計画書作成から博士論文提出までの各段階で適切な指導と助言を行う。
2024年4月1日現在
