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公認心理師になるには?国家試験の受験ルートや仕事内容・向いている人の特徴を解説!

公認心理師になるには、大学や大学院などで所定の科目を履修して国家試験の受験資格を得たうえで、試験に合格し、資格登録を行う必要があります。

この記事では、公認心理師の仕事内容や向いている人の特徴、国家試験の受験資格を得る3つのルートについて分かりやすく解説します。

この記事でわかること
  • 公認心理師の役割と具体的な仕事内容
  • 公認心理師に向いている人の特徴
  • 国家試験の受験資格を得る3つのルート
  • 大学・大学院で公認心理師を目指す方法

公認心理師とは?

公認心理師は、日本で初めて誕生した心理職の国家資格です。

2015年に公認心理師法が成立し、2017年9月に施行されたことで、心のケアを担う専門職が国の制度として位置づけられました。

それまで心理職の代表的な資格は民間資格の臨床心理士でしたが、社会的なニーズの高まりを受けて国家資格が新たにつくられたのです。

活躍の場は、保健医療・福祉・教育・司法・犯罪・産業・労働など多岐にわたります。

「名称独占資格」に位置づけられ、資格を持つ人だけが公認心理師と名乗ることができます。

【臨床心理士との主な違い】

項目公認心理師臨床心理士
資格の種類国家資格民間資格
根拠公認心理師法民間団体の認定
更新制度更新は不要5年ごとの更新が必要

このように、公認心理師は国が信頼性を保証する心理職の専門資格だといえます。

参考:公認心理師法 | e-Gov 法令検索
参考:公認心理師 |厚生労働省

公認心理師の仕事内容

公認心理師の仕事は、公認心理師法第2条によって大きく4つの業務に定められています。

心の悩みを抱えた人に直接向き合うだけでなく、その家族や社会全体へのはたらきかけまでが役割に含まれます。

それぞれの業務について、これから詳しく解説します。

クライエントの心理状態を深く観察・分析する

公認心理師の仕事の出発点は、相談に来た人(クライエント)の心の状態を正確に見立てることです。

悩みの背景にある課題を正しくつかめなければ、適切な支援の方向性を決められないためです。

表面的な訴えだけを見て対応すると、本当の原因を見逃してしまう恐れがあります。

具体的には、面接での対話に加えて、心理検査や行動観察といった専門的な方法を用います。

性格や知能を測るテスト、日常のふるまいの記録などから、その人が抱える問題や特性を多角的に読み解いていきます。

専門的なカウンセリングで問題解決を直接サポートする

観察と分析で見えてきた課題に対して、公認心理師は専門的なカウンセリングで解決を支えます。

これは公認心理師の中心的な業務であり、クライエント本人の苦しみを直接和らげる重要な役割を担っています。

悩みは人によって形が違うため、決まった正解を押しつけるのではなく、その人に合ったかかわり方が求められます。

たとえば、対話を重ねながら気持ちを整理する面接や、認知行動療法などの心理療法を状況に応じて用います。

クライエントが自分の心の状態を理解し、自信を取り戻して自らの力で回復へ向かえるよう、隣に寄り添いながら進めていきます。

クライエントを支える「家族や関係者」へも助言・援助を行う

公認心理師の支援は、悩みを抱える本人だけにとどまりません。

法律でも、本人を取り巻く家族や、学校・職場などの関係者に対して相談や助言を行うことが定められています。

心の問題は本人の努力だけで解決できるとは限らず、周囲の理解と協力が回復を大きく左右します。

たとえば、不登校の子どもを支えるために保護者へ接し方を助言したり、学校の先生や職場の担当者と連携したりします。

関係者が正しい知識を持ち、適切に接することで、クライエントが安心して過ごせる環境が整っていくのです。

心の健康に関する正しい知識を広く発信・教育する

公認心理師の役割には、心の健康について正しい知識を社会へ広める活動も含まれます。

心の不調は誰にでも起こりうるものであり、予防や早期の気づきには一人ひとりの理解が欠かせないからです。

問題が深刻になる前に手を打てれば、本人の負担も周囲の負担も小さく抑えられます。

具体的には、学校や企業でストレスとの付き合い方を伝える講座を開いたり、地域で心の健康に関する情報を発信したりします。

こうした啓発活動は、困っている人が早めに相談へ踏み出すきっかけにもなるのです。

公認心理師に向いている人の特徴4つ

公認心理師は、知識や技術だけでなく、人としての姿勢が問われる仕事です。

人の心と深く向き合い、信頼関係を築きながら支援を進める職業だからこそ、次のような特徴を持つ人が向いています。

特徴なぜ大切なのか
丁寧に聞けるコミュニケーション力安心して本音を話せる信頼関係の土台になるため
小さな変化に気づく観察力・洞察力言葉にならないサインから心の状態を読み取れるため
冷静な判断・対応力想定外の場面でも落ち着いて最善の対応を選べるため
学び続ける意欲日々進歩する支援方法に合わせて知識を更新できるため

たとえば、相手の言葉をさえぎらずに受け止め、表情や声のトーンの変化まで丁寧にくみ取る姿勢は、深い信頼につながります。

また、相談中に強い感情に触れても慰てず、必要に応じて医療など他の専門機関へつなぐ冷静さが求められます。

資格を取った後も研修や勉強会で技術を磨き続ける向上心は、長く心理職として活躍する支えになるのです。

実際に大学の心理学の学びでも、他者と協働するコミュニケーション力や、根拠にもとづいて分析する力の育成が重視されています。

公認心理師になるには?国家試験受験資格を得るための3つのルートを紹介

公認心理師になるには、受験資格を得たうえで国家試験に合格し、登録を行う必要があります。

受験資格を得る方法は区分A〜G(A・B・C・D1・D2・E・F・G)に分かれています。このうちD1〜Gは法施行前から学んでいた人など向けの経過措置で、区分Gは2022年の第5回試験をもって終了しています。

これから目指す人が対象となるのは、主に次の3つのルートです。

ルート主な流れ対象となる人
大学+大学院(区分A)大学で25科目+大学院で10科目を履修これから目指す最も一般的な人
大学+実務経験(区分B)大学で25科目を履修+認定施設で2年以上勤務大学院に進まず現場経験を積む人
認定ルート(区分C)海外の大学・大学院の修了など海外で学んだ人などの認定審査

ここからは、これら3つのルートについて詳しく解説します。

大学(25科目履修)+ 大学院(10科目履修)へ進学する

これから公認心理師を目指す人にとって、最も一般的なのが大学と大学院で学ぶルートです。

公認心理師の養成に必要な科目が、大学と大学院の両方に分けて定められているためです。

どちらか一方だけでは受験資格を満たせない点に注意が必要になります。

段階期間の目安主な履修内容
4年制大学4年間指定の25科目(心理実習を含む)
大学院2年間指定の10科目(心理実践実習を含む)

合計で6年ほどかけて、心理職に必要な知識と実践力を段階的に身につけていくのです。

たとえば愛知淑徳大学では、心理学部と大学院の臨床心理学専修が連携し、公認心理師の受験資格を取得できるカリキュラムが用意されています。

じっくり学びながら確実に受験資格を得たい人に適したルートだといえます。

大学(25科目履修)+ 指定の認定施設で2年以上の実務経験を積む

大学院に進まず、実務経験を通じて受験資格を得るルートもあります。

大学で必要な科目を修めたうえで、認定された施設で一定期間の実務を積めば、受験資格が認められるからです。

大学院への進学が難しい場合でも、現場での経験を通して公認心理師を目指せます。

このルートの流れと注意点は、次のとおりです。

  • 4年制大学で指定の25科目を履修して卒業する
  • 卒業後、認定施設で2年以上の実務経験を積む
  • 認定施設は、文部科学大臣・厚生労働大臣が認めたプログラム施設に限られる
  • 対象となる施設の数は限られているため、事前の確認が欠かせない

実務経験として認められる対象施設は限られているため、進路を決める前に施設要件をしっかり確認しておくことが大切です。

学びと現場経験を両立させながら受験資格を得たい人に向いているルートです。

海外の大学・大学院を卒業するなど特例の条件を満たす

海外で心理学を学んだ人などを対象にした、特例のルートも用意されています。

国内の大学・大学院で学んだ人と同等以上の知識や技能があると認められれば、受験資格が得られるからです。

学んだ場所が海外であっても、公認心理師を目指す道が閉ざされているわけではありません。

このルート(区分C)で対象となる主なケースは、次のとおりです。

  • 外国の大学で心理に関する科目を修めて卒業し、外国の大学院で課程を修了した人
  • 国内の大学で科目を修め、外国の大学院で心理学関連の課程を修了した人
  • 外国の大学で科目を修め、国内の大学院で必要な科目を修了した人

このほか、過去に大学で履修科目が一部不足していた人も区分Cの審査対象に含まれます。

いずれの場合も、文部科学大臣・厚生労働大臣による審査を受け、認定を得る必要があります。

提出書類の審査を通じて、国内ルートと同等の学びを修めたかどうかが個別に確認されるのです。

海外での学歴を活かして公認心理師を目指したい人にとって、道を開く制度だといえるでしょう。

参考:公認心理師法第7条第3号に基づく受験資格認定|厚生労働省

公認心理師を目指すなら愛知淑徳大学の心理学部がおすすめ

公認心理師を目指すなら、大学と大学院で一貫して学べる環境を選ぶことが近道になります。

一般的なルートでは大学で25科目、大学院で10科目の履修が必要となるため、両方に対応した大学を選ぶことでスムーズに学べます。

その一例が、愛知淑徳大学の心理学部です。

心理学部と大学院が連携し、公認心理師の受験資格取得までを見据えたカリキュラムが整えられています。

心理学部 心理学科で4領域から心理学の基礎を幅広く学べる

愛知淑徳大学の心理学科では、心理学の基礎を偏りなく幅広く学べます。

コース分けをせず、次の4つの専門領域を総合的に学ぶため、人の心を多角的に捉える土台を築けるからです。

領域学びの内容
生理・認知心理学脳の活動や反応から、人がものごとを認識する仕組みに迫る
社会心理学人間関係の中での心の働きを解明し、活用を考える
発達心理学子どもから老年期までの生涯にわたる心の変化を探る
臨床心理学心に痛みを抱える人を支える援助職の基礎を修得する

さらに、脳波測定室や行動観察室、心理面接演習室など実習設備が充実しています。

心理実習では、保健医療・福祉・教育・司法犯罪の4分野の施設を見学し、公認心理師の業務への理解を深めます。

なお、心理学科の学びで得られる公認心理師の国家試験受験資格には、大学院での履修または認定施設での2年以上の実務経験が必要になります。

また、指定25科目のうち「心理演習」「心理実習」の2科目は履修者数が制限されているため、卒業生全員が受験資格に必要な科目を修められるわけではありません。

幅広い基礎と実践的な学びを通じて、公認心理師への第一歩を踏み出せる環境です。

大学院 臨床心理学専修と連携し公認心理師を目指せる

学部から大学院へ進めば、公認心理師の受験資格取得までを一貫して目指せます。

心理医療科学研究科の臨床心理学専修が、公認心理師と臨床心理士の両方の受験資格に対応したカリキュラムを備えているからです。

学部と大学院が連携しているため、受験資格取得への道筋を描きやすくなっています。

  • 公認心理師(受験資格)と臨床心理士(受験資格)の両方を目指せる
  • 臨床心理士の「第1種指定校大学院」に認定されている
  • 公認心理師国家試験では、2025年3月実施の第8回試験で12名が合格(公認心理師の学部コースを開設以来の累計で87名が合格)

公認心理師と臨床心理士のダブルライセンスを視野に入れられる点も、大きな魅力です。

学部で基礎を固め、大学院で専門性と実践力を高めることで、着実に受験資格取得を目指せます。